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架空なのは投資話だけじゃなくて

Posted on 5月 31st, 2011 in 倉庫 by apj

装置の方も十二分に架空だろうという投資詐欺の話。

http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20110531-OYT1T00783.htm

燃える水」出資募る…無登録容疑で社長ら逮捕

　「水を熱分解して燃やし、エネルギーを生み出す『燃える水』の機器を開発している」などと架空の投資話を持ちかけ、多額の出資金を集めたとして、千葉県警は３１日、「エコシステム」（東京都墨田区江東橋）の社長、杉山良広容疑者（５３）ら役員ら６人を金融商品取引法違反（無登録営業）の疑いで逮捕した。

　捜査関係者によると、杉山容疑者らは２００９年頃、「１００万円の元手が数年で５００万円になる」などと、無許可で出資を募り、千葉県などの数人から１人につき数百万円、計約１０００万円を集めた疑い。被害総額は約４億円に上るとみられる。杉山容疑者らはダイレクトメール発送や説明会開催のほか、実在する大学教授の名前を無断で使ったチラシなども作り、出資を募っていたという。

（2011年5月31日16時38分 読売新聞）

　水の熱分解に要したエネルギー、取り返せそうにありません。

　メモだけだと文句言う人がきたので追記します。

　水の熱分解ですと、たとえば、こんな研究があります。水の加熱のみではなく、酸化物ターゲットに水をあてての分解ですが、それでも2000℃になります。こんな加熱を、石油や電気で行っていたのでは、たとえ水素ができたとしても、エネルギーロスの方がずっと大きくなります。そこでこの研究では太陽エネルギー利用ということになったのでしょう。
　他にも、でかい反射鏡（鏡を組み合わせたパラボラアンテナのようなもの）を作り、太陽光を集めて加熱し、水を熱分解する装置が作られています。日本ではなくアメリカで（雨の降りにくい地方でないと実験にならないから日本では難しいだろう）、まだ実験段階ですが。
　つまり、水の熱分解は、持ち運びできるような装置ではできないし、投資の対象になる段階でもないということです。

　新聞記事では、どんな装置かわからないので突っ込みようがありませんが、この手の話を判断するには、エネルギーの評価が一番簡単です。
　熱分解が起きる温度が2000℃以上なら、水は液体ではなく水蒸気でしょう。水分子１モルを分解するのに必要なエネルギーは、285.83kJになります。水素と酸素を燃やして１モルの水ができる反応では、気体→液体の相変化分が差し引かれますから、237.13kJになります。つまりこれが、水を分解→再び燃やす、をやったときに取り出せるエネルギーということです。
　熱力学の第一、第二法則がありますので、何か装置を作って水を熱分解した場合は、エネルギーロスが生じますから、１モルあたり285.83kJ以上のエネルギーを必要とします。285.83kJは下限ですから、一体どれだけのエネルギーを使うのか、が、判断の際に注意すべきことになります。水１モルの分解のために何度を何分維持しなければならず、それにどれだけのエネルギーを消費する装置か、を見て、285.83kJとかけ離れていればいるほど、話は怪しいということになります。また、装置を作るために必要なコストを、できた水素を売ったとして回収できるか、ということも勘定にいれないといけませんね。

　なお、水を燃やします系の話は、かなり古典的な投資詐欺のパターンで、過去にも（確かアメリカだったか）類似の例があります。

ガンが治った、の信頼度

Posted on 5月 30th, 2011 in 倉庫 by apj

講義に使いたいのでメモ。
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/34374.html;jsessionid=D44293D05A3E29AF18BB8E81227E4C98

「がんにかかった」自己申告の4割は誤り- 国立がん研究センター

　国立がん研究センターはこのほど、疫学調査のアンケートで「がんにかかった」と回答した人のうち、4割が実際にはがんにかかっておらず、誤った申告をしていたとの研究結果をまとめた。

　岩手、秋田、茨城、新潟、長野、大阪、高知、長崎、沖縄各府県の10保健所地域の住民約9万3000人を対象に、2000年から04年にかけて行ったアンケートの回答とがん患者の登録症例を照合した。アンケートで「過去10年間に何らかのがんにかかった」と答えたのが2943人、実際にがんにかかり、登録されていたのは3340人だった。

　照合結果によると、「がんにかかった」と回答した人のうち、本当にがんにかかっていたのは60％。残る40％は、誤って申告していた。一方、がんにかかった人のうち、アンケートにも「かかった」と回答していたのは53％で、47％は申告していなかった。こうした自己申告とのずれについては、がんを告知されているかどうかに加え、がんであることを言いたくない、または自分はがんではないかと疑うといった心理が影響していると考えられるという。
　一方、米国やスウェーデンの調査では、がんになった人の約8割がアンケートにも正しく回答しているといい、「社会や文化、宗教などの背景の違いが関係しているのではないか」と分析している。

　同センターの研究班は、「インフォームド・コンセントが普及してきた最近においても、がん罹患を自己申告から正確に把握するのは難しいことが判明した」と指摘。さらに、「自己申告のデータによる研究では、信頼性の高い結果を得ることができない」とし、がんをはじめとする生活習慣病の実態把握や予防法解明のためには、法的に整備された疾病登録が必要だとしている。

　詳しくは、多目的コホート研究のホームページで。

　怪しい民間療法でガンが治った、系の話には、そもそもガンでないものがこの程度は入っているとして考えないといけないという話。

　より詳しい情報へのポインタはこれ。